ここ近年で世間での認知度も高まってきた「ADHD(注意欠如多動症)」ですが、その症状などに対する社会での理解度はまだまだ高いとは言えません。
本記事ではADHDの症状や特徴、種類、療法などを主に解説。
また、無料で受けられる複数の専門機関も紹介していきます。
ADHD(注意欠如多動症)の症状や特徴、種類とは
ADHDとは注意力や集中力が続かない、衝動的に行動してしまう、じっとできないなどの症状がみられる発達障害のことです。
ADHDは、脳の機能異常が原因で起こるものであり、生まれ持った先天性の障害とされています。
大人になってADHDが判明した、症状が悪化したなどの声も耳にしますが、それはあくまで、成長するにつれて周囲とのかかわり方に変化が生じ、問題が露呈する場面が増えたことが原因です。
ADHD(注意欠如多動症)の種類、それぞれの症状について
ADHD(注意欠如多動症)には大きく分けて「多動症・衝動性」「不注意」「混合型」の3タイプに分類されています。
まず「他動症・衝動性」では”じっとしていられない状態”を始め”一瞬の思いつきで行動を開始してしまうこと”が挙げられます。
下記では、具体的な症状について説明します。
その代表的な例として、座っている時に足をバタバタさせることや椅子から立ち上がるなど、どのような席や状況でも「静かにしていることを苦手とする症状」が大きい一方で、他人の話し声や物音などに対しては敏感に反応する傾向もあります。
さらに「衝動的な行動」も多く、自分の感情をコントロールしきれないまま”怒りや悲しみ”などを衝動的に爆発させてしまうこともあります。
さらに「注意力の散漫」と「集中力の低さ」により仕事や勉強に集中できず、すぐに飽きて他の物事に移ってしまう傾向も強いです。
「不注意」も「他動症・衝動性」と同じく、「注意力の散漫」と「集中力の低さ」によって細かいミスを連発することが多いです。
「他動症・衝動性」との細かい違いとして「整理整頓が苦手」という症状も強く、自分のデスク周りや服装などが乱れがちです。
そのような症状によって身の回りの物だけでなく”時間や予定の管理をできないこと”や”遅刻や忘れ物も頻発する傾向が強い”という特徴もあります。
「混合型」とは上記の2つが合わさった症状を指しており、集中力の乱れや時間管理が苦手などの症状に加えて、多動性や衝動性が原因かつ引き金となって「対人関係のトラブル」を起こす傾向も強いです。
“話を遮る”や”話題を変える”などを無意識にしてしまうことで、相手に不快感を与えたまま理解されないことが多いです。
さらに他人の気持ちを考えられないという特徴により”友人や同僚たちとの衝突”にまで発展した末、孤立してしまうケースも少なくはありません。
ADHD(注意欠如多動症)の原因とは
ADHDの原因は「遺伝的な要因や脳の構造、機能の違い」が関係していると考えられています。
また「脳内の神経物質の不足が原因」とも言われており、情報伝達をする物質が足りていないことによって多動性などの症状が現れるとも言われています。
このような先天的な症状に対して苦しむのは本人だけでなく、ご両親の方が強く苦悩されていることも多いです。
そのためご両親の方が「自分の育て方が悪かったのか」や「周囲の環境に影響されたのか」などの考えや解釈をしてしまうことも多いですが、ある意味では、そのようなご両親の誤った見解こそが最も危険でもあります。
ADHD(注意欠如多動症)と他の発達障害との違いについて
ADHD(注意欠如多動症)も”発達障害の1つ”とされており、他の発達障害との大きな違いとは「コミュニケーションの取り方や学習領域」にあります。
ASD(自閉症スペクトラム障害)をもつ人がコミュニケーションや社会性に大きな困難を抱えることが多い一方、ADHDではそうした問題は必ず現れるわけではありません。
また、LD(学習障害)をもつ人が読み書きや計算などの学習に対して困難を抱える一方、ADHDの人は学習そのものを苦手としているわけでなく、注意力や集中力の方に問題を抱えています。
ADHDの治療法や薬 | 早期の治療や対策が難しい理由
ADHDの治療法や薬も他の発達障害とは異なっている上、それら以上に重要となる対策について解説します。
ADHDの治療法の種類 | それぞれの違いとは
ADHDの治療法は「認知行動療法」「薬物療法」「オーソモレキュラー栄養療法」「環境調整」の4種類に分類されています。
「認知行動療法」は、患者自身の思い込みを解消したり、現状での考え方や行動パターンを修正したりする治療法です。
主な治療内容とは「怒りの調整」や「正しいコミュニケーションを学ばせること」に加えて「環境調整」を行うこともあります。
なお、長年根付いた癖や思考を変えていく治療のため、多くの場合は数ヶ月程度の通院が必要とされています。
また、認知行動療法は自身の不安やネガティブな気持ちと向き合うことを必要とされています。
そのため、治療や医療ケアを通してある程度自身の気持ちを受容できる程度に回復した段階で行わないと、かえって精神状態を悪化させてしまう上、うまく考えること自体ができなくなる可能性もあり得ます。
そのような結果を招かないためにも、まずは予め医師やカウンセラーにこの療法を受けることが適切か否か相談しておくと良いでしょう。
「薬物療法」では、薬がの作用や効果で衝動性や注意力などの症状を抑えます。
代表的な治療薬として「コンサータ」「ストラテラ」「インチュニブ」などを用いますが、それぞれ効果や副作用が異なっています。
特に「コンサータ」は刺激が強く依存性も高いとされているため、服用にはリスクや副作用を把握しておくことが大切です。
そして「オーソモレキュラー栄養療法」では、体内に不足している栄養素を補う形での治療法を実施します。
※薬物療養とは違い、薬ではなくビタミンなどの必須栄養素を”サプリメント”や”食事”で摂取することで生活習慣の改善を目指します。
このような療法で神経系の正常な機能をサポートすることにより、ADHDの症状を軽減させます。
また、病院や薬物での療法とはまたべつに「環境調整」も重要とされています。
自身の通う会社や学校での過ごし方に配慮をすることもまた、症状の改善や軽減を大きく左右しています。
ADHDの療法や対策に重要なこととは
ADHDの療法や対策において最も重要なこととは「早期の発見と対策、療養」となりますが、この早期に行うことがあまりにも困難と言われています。
その大きな理由として「両親や家族から”気づかれない”または”理解してもらえない”」という点が挙げられます。
まず、ADHDなどの用語が世間で認知され始めた時期がここ近年になってからであり、昔ではADHDなどの発達障害をもつ子供に対しても「ちょっと変わった子」などの認識で終わらされてしまっていました。
また、先生などから症状を疑われた場合でも両親の方が認めない(または認めたくない)ことで、自分の子供の検査や療法を行わないケースも多かったのです。
そして本人も家族から放置したまま成長した成長し、社会人になって働き始めてから”周りとの大きな違い”を見せられることによって「自分は発達障害なのかな？」と、やっと気づくこと多いです。
大人に成長してからADHDなどの発達障害と気づけても遅い？
周囲からの理解も得られぬまま成長した結果、上司や同僚との連携やコミュニケーションも上手くいかず、1人だけで悩みながら精神障害なども併発することで退職や無職、引きこもりなどの状態にも陥りかねません。
大人のADHDも「仕事に集中できない」や「忘れ物が多い」「失言してしまう」などの症状が中心です。
子供や学生時代の頃は自分1人が両親や先生から叱られるだけで済んでいたことでも、大人や社会人になってからはこれらの症状やミスを犯すことで周囲への多大な迷惑も起こしかねないのです。
また、大人になってから気づけても療法などへの知識がないことで自分から病院などへ行けない(または行きにくい)と感じたまま、自ら症状を放置してしまうケースもあります。
ADHD(注意欠如多動症)をもつ人のための相談先を紹介
先の項目で解説したとおり、ADHD（注意欠如多動症）をもつ子供に対しては、早い時期に専門医の診断を受けることや、適切なサポートおよび治療を受けられるようにすることが大切です。
そのような対策や療法に応じてくれる相談先を紹介していきます。
まずは身近な専門機関の無料相談窓口を利用することがお勧め
自分の子供に対してADHDを疑った場合には、早めに専門機関に相談すると共に、早い時期に専門医の診断を受けることが大切です。
とはいえ、いきなり自分や子供に合った専門医を探して(見つけて)受診することはあまりにもハードルが高いと言えます。
そこで身近な専門機関の無料相談窓口を利用することをお勧めしており、主に以下の通りとなりす。
①保健センター
②子育て支援センター
③児童相談所
④発達障害者支援センター
⑤児童発達支援センター
⑥児童発達支援事業所
①や②などは、これまでも子供の健診などで利用したことがある親御さんも多いはずです。
特に自宅の近くにある専門機関なら、気軽に訪れることができることも大きな利点です。
また、病院でもかかりつけの小児科や、乳幼児健診の際に相談することもできます。
児童相談所などの専門機関では相談できる内容が異なる？
上記の③〜⑥でもADHDの相談を受けることが可能ですが、機関によって相談できる内容や年齢制限が定められることが大きな特徴となっています。
「児童相談所」は０〜17歳の児童を対象として、保健相談・発達障害などの心身障害相談を行う施設です。
必要に応じて発達検査を受けることもできる上、医師や児童福祉司、保健師、児童心理司、言語聴覚士などの支援や療育を受けることも可能です。
さらに、療育手帳の申請受付および判定、発行を行うことも役割としています。
「発達障害者支援センター」では、ADHDを始めとした発達障害のある子供と家族に対して、日常生活や家庭でのサポートなど、様々な相談に応じてくれます。
さらに、機関への相談を直接行っていない場合でも、自分が住む地域の保健、医療や福祉、教育などの関係機関への紹介に加えて、福祉制度やその利用方法まで教えてくれます。
「児童発達支援センター」と「児童発達支援事業所」は、主に小学校就学前の６歳までの障害のある子供が通って支援を受けるための施設です。
日常生活を送るための自立支援や機能訓練を行う上、保育園や幼稚園のように遊びや学びの場まで提供してくれます。
障害児の支援を専門に行っています。発達や子育てに関する相談にも乗ってもらえます。
年齢制限が定められている機関もありますが、子供や自身のADHDなどで困ったことや不安なことが生じた場合には、自分1人や親子間だけで抱え込まず、できるだけ早めの相談を行うことも大切です。
ADHDをもつ人の仕事や就職のサポートを受ける方法
上記の機関に相談などを行ったことで子供の症状が改善および軽減した場合でも、成人して就職することへの不安までは完全になくせないことも多いです。
仕事や就労における支援や相談を受けられる機関は保健センターなどとはまた異なっているため、ここでも簡単に挙げておきます。
主として、就労移行支援や自立訓練（生活訓練）などでリワーク支援を提供している施設へ相談するという方法があります。
また、ハローワークで開催されている職業訓練などに出席するなど、自発的に行動してみることも大切です。
まとめ
今回はADHDの症状や特徴、種類、療法などを主に解説しました。
子供や両親だけで改善させることが難しい症状だからこそ、自分たちだけで悩まず、最後の項目で紹介した専門機関に相談してみることも大切です。
まずはお気軽にご連絡ください
復職・就労移行支援をご希望の方
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【電話受付時間】9:15〜17:15
[日・年末年始除く]
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